2014年9月20日01時17分
この春、熊本の山あいの集落で、休校していた小学校が７年ぶりに復活した。たった１人の女の子を迎え入れるために。
熊本県多良木（たらぎ）町立槻木（つきぎ）小。学校がある槻木集落は町役場から約２０キロ、峠道を越えた先にある。１２０人近くが暮らし、１０人に７人以上が６５歳を超える。
そこに昨夏、町の公募に応じて集落支援員として福岡県から上治（うえじ）英人さん（４２）が移ってきた。町の非常勤職員で、お年寄りの送迎や集落のごみ拾いなどを手伝う。長女南凰（みお）ちゃん（７）が翌春に小学校入学を控えていたことから、町はわざわざ彼女のために学校をよみがえらせた。
学校の復活は集落存続に向けた町の事業の一環だ。上治さんも大自然の中で子育てしたいと思った。小学校の再開が一家の移住の決め手に。今春には妻と南凰ちゃんと紫凰（しお）ちゃん（４）の娘２人も合流した。
南凰ちゃんは２階建て校舎の一角で担任の先生と向かい合って学ぶ。給食は担任、教頭、用務員の３人と一緒だ。同世代の子と過ごすため、週１日は用務員が運転する車で２５分かけ隣の小学校へ。「さみしくない」と南凰ちゃんは言う。
ほかの小学校の場合、児童１人あたりの町の単年度予算が１３万円に対し、ここは６６０万円と５０倍だ。かなりの支出だが、松本照彦町長は「槻木の人を喜ばせるだけでなく、新たな世帯を呼び込むなど目に見える成果を示さなければ」とし、雇用創出も目指す。
一方全国では、２０１１年度までの２０年間で消えた小中学校は約５９００校に上る。小学校が１校しかなく、自治体内で統合できなくなった市区町村は１３年度、２００を超えた。
群馬県との境にある長野県北相木（きたあいき）村。村にある学校は北相木小のみだ。すでに中学校はない。小学校を存続させるため、村は塾の力を借りる決断をした。首都圏で人気の学習塾「花まる学習会」（本部・さいたま市）と手を結び、来年度から母子の山村留学を募る。
名付けて「花まる北相木プロジェクト」。考える力をつける算数プリントや立体パズルなどを採り入れ、「花まるブランド」で子どもを集める狙いだ。小学校名を「花まる北相木小」とすることさえ一時検討した。倉根弘文・村教育次長は言う。「小学校を失うことは、村に未来への希望が消えること」。１０月には都内で説明会を開く。
子どもがいなくなる問題は、人口が一極集中する東京にも忍び寄る。
都の１３年の推計人口は１０年前と比べて増加率は８％になる一方で、１５歳未満の子どもは２％弱しか増えていない。増加は新しいマンションが建つなどした一部に限られ、１１年までの１０年間で閉校した小学校は９３校に上る。
東京は子どもを産み育てにくく、地方からやってきた若者たちは、なかなか子どもを持てない。東京は吸い込んだ人口を再生産せず、ブラックホールのようにのみ込んでいく。
民間研究機関「日本創成会議」（座長・増田寛也元総務相）の試算で、東京２３区で唯一「消滅可能性都市」に挙げられた豊島区。１９５８年に約４万７千人だった小中学生が１３年には約９９００人まで減った。９６年度には４２校あった公立小中学校が、統廃合で３０校になっている。
本格的な「人口減少時代」に入った日本は、どうしたらいいのか。解が見つからないなか、自治体は手探りを続ける。
■統廃合で弱る地域
東京の首相官邸。５月末の経済財政諮問会議で、学校統廃合の基準が取り上げられた。小さい学校が多すぎる。財政の厳しい中、統廃合が進んでいないのは問題だというのだ。民間議員たちが、時代に合わせて統廃合しやすいよう基準を見直すべきだと声をあげた。
小学校は１２～１８学級、通学距離は４キロまでが望ましい――。文部科学省が定めた統廃合の基準は１９５６年以来、６０年近く変わっていない。規模が下回る場合どうするか。新たなルール作りが求められ、統廃合への圧力が強まっている。
高知市から約１１０キロの高知県大月町。海岸線の間際まで山が迫り、かつては点在する集落を行き来するには山を越えるしかなかった。各地区にあった小学校は１学年１学級を維持できず、１３校（４校休校）を一気に統合し、０９年に大月小学校が誕生した。国立教育政策研究所の屋敷和佳総括研究官が調べた結果、９９年度から１０年度までで最多の事例だった。
「子どもたちは、地区を越えた広い交友関係ができるようになった」。鎌田勇人校長（５５）は言う。鉄筋コンクリート３階建ての校舎の教室には県産のスギやヒノキを使った。だが、児童減少は止まらない。開校時に２５８人いた児童は、４年後の１８年には約１７０人に減る見通しだ。
児童の約８割がバス通学になり、最も遠い子は約１４キロを３０分近くかけて登校する。文教大の葉養正明教授（教育政策学）は話す。「こうした地域は、普段は少人数の学習拠点で学び、月に数回、拠点校へ足を運んで多くの児童と触れ合うネットワーク型の学習環境を整える方が有効だ」
学校の統廃合は人口減少を加速させ、集落の崩壊を招く危険性をはらむ。
長野県北西部の小谷（おたり）村。０６年４月、役場や中学校がある村南部に、北小谷、中土（なかつち）、南小谷の村内３小学校を統廃合した小谷小学校が新たに開校した。６０年には８千人弱だった村の人口は、半世紀後には６割減の約３１００人になった。
村中心部から１０キロほど離れた旧中土小学校区で８月末、地元の神社で例大祭があった。県の無形民俗文化財の「狂拍子（くるんびょうし）」を、小学生の男児が２人１組で踊るのが慣例だ。小学生は５人いるものの、２人の５年生を除くと、男児は１年生１人しかいない。傍らで見守る指導役の和田初幸さん（７８）は、表情が曇りがちだ。「この伝統もいつまで続けられるのか」
旧中土小学校は６０年代初頭ごろまで、３００人前後の児童がいたが、高度成長期に若者が都市部に転出し、減少に転じた。７８年度末で地域から中学校がなくなり、中土小は０５年度末で姿を消した。
かつては、狂拍子の保存も学校を挙げて取り組んでいたが、統廃合で地域に根ざした教育の機会は減りつつある。旧中土小出身の太田武彦村議は「都市部と遜色のない『金太郎飴（あめ）のような小学校』を作っても、地域社会の崩壊を助長するだけ」と話す。
人口減対策の司令塔となる「まち・ひと・しごと創生本部」の設置に先駆け、８月末に首相官邸で開かれた有識者懇談会。「人口減を防ぐためには、小規模校をどんなことがあっても存続させることが重要だ」。鹿児島徳之島の大久保明・伊仙町長は訴えた。
合計特殊出生率２・８１は全国最高。伊仙町は小規模校の周りに若い人向けの町営住宅を造るなど、工夫を凝らす。大久保町長は、こう考えている。「『統廃合は時代の流れ』というのは消極的な考え方。残すにはどうするかを考えるべきだ。学校があることで世代を超えた交流が生まれる」
■韓国、地方校充実へ支援
子供が少なくなる地域で、どう学校を維持するのか。この問題に直面しているのは日本だけではない。合計特殊出生率が１・１８７（１３年）と、日本を上回るスピードで少子化が進む韓国では、さまざまな取り組みが始まっている。
木曜日の午後。韓国京畿道（キョンギド）驪州（ヨジュ）市にある上品（サンプム）中学校の校舎の一室で、「ロッククライミング」の練習が始まり、何とかゴールにたどりついた生徒が、笑顔で全完根（チョンワングン）校長に抱きついた。こうした施設があるのは、特別な財政支援を受けられたからだ。
高速道路を使えば首都ソウルから車で１時間半ほどだが、野菜農家が多い農村地帯だ。全校生徒は７３人。かつては３００人ほどいた時期もあるが、だんだんと減っていった。背景には、都市部への人口集中がある。人口約５千万人の韓国で、ソウルには５分の１の約１千万人が住む。
朴槿恵（パククネ）政権は、中学に進学する際に都市部に移ってしまうケースを防ごうと、１３年から１５年にかけて計８０校を「農漁村拠点別優秀中学校」に選定。期間は各３年で、総額１２００億ウォン（約１２０億円）を支援するという。対象は在学生６０人以上の学校で、全国に４３０校余りある。今年は１８０校から支援の希望があり、うち３０校が選ばれた。
上品中学も昨年、「優秀中学校」に選ばれた。評判を聞きつけ、今年、学区外から９人が入ってきた。「自然の中で学べる。都市の学校のようないじめもない。保護者や地域社会との信頼関係もできる。農漁村の長所を極大化すれば、逆に都市から『教育移民』が来ることもありうる」。１年半前に、ソウル近郊の大規模な中学から着任した全校長はそう話す。
国際的な学習到達度調査（ＰＩＳＡ）で上位常連国の北欧フィンランド。伝統的に小規模校が多く、７～１６歳の義務教育課程を教えるおよそ４校に１校が５０人以下だ。その平等で質の高い教育を下支えしてきた地方の小規模校が今、存続の危機にひんしている。
欧州経済危機をきっかけに、国や自治体の財政収支が悪化。教育予算は縮小を余儀なくされ、学校の統廃合や廃校が進んだ。０２年に３６００を超えていた学校数は今や７割の約２６００校だ。フィンランドの教育事情に詳しい米ハーバード大のパシ・サーベルグ客員教授（５３）は懸念する。「過疎化を含む人口流動はフィンランド教育の平等を崩し始めている」
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今年生まれる子どもが、１００万人に届かないかもしれない。６月までの出生数が５０万人を割り込んだからだ。もしそうなれば、統計が残る１８９９年以来、初めてだ。人口減に直面する地方をリポートしながら、縮む時代を迎えている教育のありようを探る。
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